教員紹介

稲垣　中 青山学院大学教育人間科学部教授

担当科目

医薬経済学、臨床入門

1992年慶應義塾大学医学部卒業。山梨県立北病院医師，慶應義塾大学医学部精神神経科学教室助手，慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科特任准教授，公益財団法人神経研究所附属晴和病院医長を経て，2013年9月青山学院大学国際政治経済学部教授。2018年4月より現職。2014年4月より青山学院大学保健管理センター副所長。2019年11月より慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科特任教授（非常勤）。博士（医学）

専門は臨床精神薬理学，薬剤疫学，アウトカム研究などで，著書に『向精神薬の等価換算（共著，星和書店）』などがある。

この他に日本臨床精神神経薬理学会評議員，日本神経精神薬理学会評議員，医薬品医療機器総合機構専門委員，医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬検討会議精神・神経学分野専門作業班委員，特定非営利活動法人メンタルケア協議会理事，日本病院薬剤師会精神科専門薬剤師部門認定審査会特別委員などを務める。

江面　美祐紀 大塚ホールディングス株式会社経営企画部医療経済担当顧問

担当科目

製薬産業論

小野崎　耕平 日本医療政策機構 理事

ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）にて営業・マーケティング等に従事した後、米国留学を経て、非営利・独立・民間シンクタンクの日本医療政策機構に参画、政策研究や政策提言に従事。その後、英製薬企業アストラゼネカ執行役員を経て2014年より日本医療政策機構理事。法政大学法学部法律学科卒業。ハーバード公衆衛生大学院理学修士課程修了（保健医療政策）。

専門は、保健医療政策、非営利組織のマネジメント。

社会活動として、厚生労働省保健医療政策担当参与、厚生労働大臣の私的懇談会「保健医療2035策定懇談会」事務局長、「子どもの医療制度等に関する検討会」構成員等の他、政策研究大学院大学客員研究員、世界経済フォーラム第4次産業革命日本センターのヘルスケア領域のアドバイザリーボード等を務める。

鎌倉　光宏 名誉教授

専門

感染症学

研究キーワード

公衆衛生学、HIV/AIDS、国際保健

担当科目

SFC教員プロフィール参照

1979年慶應義塾大学医学部卒業、外科研修医を経て1984年同大学院医学研究科（衛生学公衆衛生学）卒業。慶應義塾大学医学部専任講師、看護医療学部助教授、大学院健康マネジメント研究科・看護医療学部教授、医学部兼担教授を経て、現職。統計官・統計主事。Infection Control Doctor(ICD)。日本医師会認定産業医。社会医学系指導医および専門医、医学博士。

専門は感染症学で、特にHIV/AIDSの国際疫学。その他、公衆衛生学、環境衛生学、国際保健学の講義も担当。『AIDS-A Basic Guide』（保健会館）、『AIDS in Asia：Face the Facts、 A comprehensive analysis of the AIDS epidemics in Asia』（共著MAP）等の著作がある。

社会的活動として、厚生労働科学研究エイズ対策研究事業「先進諸国を中心とした海外におけるエイズ発生動向、調査体制、対策の分析」研究班主任研究者、Scientific member of Working Conference on AIDS; The Japan-United States Cooperative Medical Science Program(CMSP) 、Scientific member of Japan-Germany Symposium on HIV and AIDSなどを務めた。現在、厚生労働省研究事業（AIDS）評価委員会委員長、総務省SCOPE専門評価委員、東京都エイズ専門家会議委員、公益財団法人エイズ予防財団助成事業選考委員会委員長、第23期・第24期日本学術会議連携会員、日本微生物連盟理事など。

菅原　浩幸公益財団法人日本医療機能評価機構 統括調整役

担当科目

医療機能評価論

1987年3月、筑波大学修士課程医科学研究科修了。同年4月、（株）ダスキンヘルスケア入社。1997年9月、財団法人日本医療機能評価機構入職。以来、審査部長、事業推進部長、企画部長、EBM医療情報部長等を経て、2019年4月より現職。

専門は医療機能評価、医療の質。

社会的活動として、日本医療・病院管理学会評議員、かながわ高齢者保健福祉計画 計画評価部会委員。

高橋　邦彦 名古屋大学医学系研究科生物統計学分野 准教授

担当科目

臨床試験方法論

2000年，筑波大学大学院博士課程数学研究科修了。筑波大学数学系助手，国立保健医 療科学院技術評価部研究員，同政策技術評価研究部・健康危機管理研究部主任研究官 を経て，2013年8月より現職。

専門は生物統計学，疫学。主な著書として「空間疫学への招待」（朝倉書店，共 著），「岩波データサイエンス Vol.4」（岩波書店，分担執筆）など。

社会的活動として，日本計量生物学会理事（2009-現在），厚生労働省新型インフル エンザ対策推進本部事務局員（2009-2011年），内閣府委託事業「自殺報道の影響と 取組に関する調査研究」検討委員会委員など。

高橋　武則 客員教授

担当科目

クオリティの解析と設計、クオリティエンジニアリング、医療マネジメント合同演習

1969年早稲田大学法学部卒業、1972年、早稲田大学理工学部卒業、同大学大学院理工学研究科博士課程修了。東京理科大学工学部助教授・教授、YaleUniversity訪問研究員を経て2005年より慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科教授。2012年より目白大学経営学部・同大学院経営学研究科教授，2017年より現職。工学博士。

専門は数理統計学を応用したクオリティマネジメントで、『Statistical Methods for Quality Improvement』（共著、AOTS、1985）、『統計的推測の基礎』(文化出版局、1986)、『統計モデルとQC的問題解決法』(日本規格協会、1993)、『マネジメントサイエンス』（共著、培風館 、2005）をはじめとする幅広い著作がある。1987年に同時管理図に関する複数の学術論文により日経品質管理文献賞（日本経済新聞社）を受賞。数理統計と数理計画法を応用した汎用的設計理論の研究により2010年に義塾賞（慶應義塾大学）を受賞。同年SAS社米国本社にて招待講演（HOPE Theory for Robust Design）。2013年に『統計モデルによるロバストパラメータ設計』（共著、日科技連出版社）により日経品質管理文献賞（日本経済新聞社）を受賞。

社会的活動として、ISO/TC 69 SC4 Domestic Committee Member、デミング賞委員（副委員長）、日本品質管理学会役員（理事・監事・編集副委員長・評議員）などを歴任。

玉井　真澄株式会社ソラスト 東日本ブロック 執行役員ブロック長

担当科目

居宅サービス経営論

1980年株式会社日本医療事務センターに入社。医事業務代行を中心とする医療事業の営業・社員管理を担当。主に医療を中心とした登録型人材派遣事業、有料職業紹介事業を立ち上げる。自社製ケアプラン作成ソフト「メディケアナビ」の販売を担当（介護事業）。主に医療事務講座、ホームヘルパー養成講座を中心とした一般消費者を対象とした教育事業。

専門：医療事務、介護事務をベースにした医療機関、施設への経営支援。

社会的活動：2004年～2009年技能認定振興協会（医療事務の認定試験の実施機関）代表。 2004年 財団法人日本医療保険事務協会 評議員。

田村　桂一 田村公認会計士事務所

1999年慶應義塾大学経済学部卒業、2010年慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科修士課程修了。2002年に新日本監査法人入社、2008年より現職。

専門として、非営利法人(医療法人、社会福祉法人、公益法人、学校法人等)の財務会計、管理会計、財務デューデリジェンス、企業価値評価。

社会的活動等として、福生市代表監査委員（2011年～）、社会福祉法人和の会監事（2012年～）、NPO法人iSPH理事（2013年～）、日本税務会計学会経営部門委員(2013年～）、公認会計士協会東京会非営利法人委員会委員(2017年)、公認会計士協会東京会公会計委員会委員(2018年)、平成26年度神奈川県立病院機構こども医療センター医事業務等委託審査委員、平成27年度神奈川県立病院診療材料調達等の実施事業者選定審査委員。

平山　晃二弁理士 平和国際特許事務所

担当科目

ヘルスビジネス知的財産論

1995年東京工業大学工学部化学工学科卒業（工学士）、1997年同大学院総合理工学研究科環境物理工学専攻修了（工学修士）、2007年中央大学法学部卒業（法学士）、2008年米国ジョージ・ワシントン大学ロースクール修了（Master of Laws in Intellectual Property Law）。三菱化学株式会社、国内法律特許事務所での勤務、米国法律事務所での研修等を経て、2011年より平和国際特許事務所に所属。2002年弁理士登録。2009年米国パテント・エージェント試験合格。

専門は、知的財産法。弁理士として、国内及び外国の知的財産関連業務。特に、特許・実用新案・意匠・商標に関する権利化手続の代理、侵害訴訟・審決取消訴訟の代理、調査、コンサルティング等。専門技術分野は化学分野。

社会的活動として、世界知的所有権機関（スイス、ジュネーブ）の締約国会議に日本弁理士会代表として出席（2010年1月、10月、2011年5月）、同会国際活動センターにおいて知的財産に関する国際政策の比較研究・提言。米国知的財産権法協会、アジア弁理士協会、日本国際知的財産保護協会、等に所属。