修士（スポーツマネジメント学）
養成する人材像
個人や集団の健康の維持・増進に資する知識とビジネスマネジメント技能を統合することによって、健康水準の高い社会のあり方を企画・実践でき、スポーツ文化の振興とスポーツ産業の発展に貢献できる人材を育成することを目的としています。
スポーツの捉え方
スポーツは、狭義に捉えれば、共通ルールの下で相対的に高度な技能をもって行われる競技活動と定義されます。しかし、スポーツマネジメントプログラムでは、運動（exercise；身体活動のうち、体力の維持・向上を目的として計画的・意図的に実施するもの）や身体活動（physical activity；安静にしている状態より多くのエネルギーを消費する全ての営みのこと）まで含めて、スポーツを広義なものとして捉えています。
スポーツは、スポーツ医科学の観点からは、種類別に強度×時間×頻度と捉えることができます。スポーツ社会学の観点からは、時間×空間×仲間という３つの「間」から構成されるものとして捉えることができます。スポーツ経営学の観点からは、消費財という従来的な位置づけにとどまらず、投資財や公共財としても位置づけることができます。また，スポーツの根源が遊びであることの理解も重要です。以上のように、本プログラムでは、スポーツを多面的に捉えています。
本プログラムの特徴
本プログラムでは、インターンシップを実施し、あるいは研究プロジェクトへ参加し、現場の課題解決に資することを目的とした、科学的手法に基づく事例分析に基づく実践改善提案、政策提言、戦略提案等を行う課題研究論文に取り組むことが推奨されます。
スポーツによる健康増進
健康課題はライフステージに応じて変化します。例えば、壮年・中年期にはメタボリックシンドローム、高年期にはロコモティブシンドロームやフレイルが健康上の課題となります。こうした健康課題への対策として運動（あるいは身体活動）が有効であることは、科学的根拠（エビデンス）が数多く示されています。しかし、単にエビデンスを示しただけでは、運動習慣の定着にはつながりません。
身体不活動という課題は、個人の努力によって解決すべき課題と捉えるのではなく、個人的要因から公共政策に至る多重レベルのアプローチによって解決すべき課題として位置づけることが重要となります。
「スポーツが健康によい」といっても、過度・過剰であれば健康を害することもあります。したがって、スポーツに携わる者には最低限のスポーツ医学の知識の習得が求められます。スポーツと医学は相互補完的な関係にあり、スポーツと医学の双方向性を理解することで、運動や身体活動の意義をより科学的にとらえることができます。
健康課題をスポーツで解決するには、身体活動による健康上の効果に関するエビデンスを押さえ、健康行動等に関する基礎理論を身につけたうえで、個人や集団に働きかける仕組みを企画・実行し、また環境を整備できる人材の育成が求められます。
スポーツビジネスの成長産業化
『レジャー白書』（日本生産性本部）によれば、スポーツ市場は、1992年に6兆を超える規模にまで拡大したのち減少基調に転じ、2011年には4兆円を割り込みましたが、コロナ禍で急減するまでは、規模縮小に歯止めがかかり回復の兆しがみえる状態にありました。
2022年3月に発表された第3期スポーツ基本計画（スポーツ庁）では、施策目標のひとつとして、スポーツ市場規模を2025年までに15兆円に拡大することが掲げられています。つまり、スポーツ産業は斜陽産業ではなく、成長の余地が十分に見込める産業と位置づけられているのです。
スポーツ産業が拡大・発展するために克服すべき課題として、マネジメント系人材の不足が指摘されています。こうした社会的課題を解決するため、スポーツという商品の特性を理解し、マネジメント理論や科学的分析手法を身につけた人材、すなわち、ロジカルに戦略を練りエモーショナルにスポーツの価値を訴求できる人材の育成が求められます。
スポーツ医学研究センターとの連携
スポーツマネジメントでは、スポーツ医学研究センター（日吉キャンパス）と緊密に連携しながら、学生の教育を行う体制を整えています。同センターはインターンシップの受け入れ先の一つでもあり、同センターの業務活動（塾体育会所属アスリートのサポート活動等）や研究プロジェクト（藤沢市民を対象とした身体活動促進活動やウェアラブルセンサーを用いた動作解析等）に参加することで、実務経験を積みながら、プロジェクトに関連した課題研究に取り組むことができます。
モデルカリキュラム
健康マネジメント研究科では多様な授業科目が提供されています。修了要件を充足すれば、授業科目の履修選択は自由です。モデルカリキュラムは、履修選択する際の一助となるよう、研究領域別に作成されています。したがって、モデルカリキュラムは履修選択を拘束するものではありません。また、実際の履修にあたっては、必修科目や必要単位数などの修了要件を確認したうえで履修科目を選択していただく必要があります。あくまで参考資料としてご参照ください。
